B革新となる、B.PREMIREの初年度審査3次審査までの結果が公表された。
3次審査までに22チームが確定
多いような気もするが入場者獲得のための施策や、売上施策を各チームがやった結果であり、想定の範囲内だったのではないかと思う。結局のところは、一番ネックとなるのはアリーナ基準であって、「改修予定」「新設予定」であっても一応ライセンスは交付されるのだから、最初は多く出る余地がある。
継続資格認定規則がすでに公開されている通り、ライセンスは必要な資格に過ぎず、所属を保証するものではない。継続資格認定基準においても、入場者数基準や売上高基準は求められており、一時的なイベントを企画してギリギリクリアをしてしまったチームはこれからが課題ともいえよう。1年という局所的なブームに終わってしまえば継続してトップカテゴリにいられるわけでもなく、キープし続けなければいけないのは言うまでもない。（入場者基準、売上高基準は3期連続未充足であればアウトの予定で、26-27シーズン以降の審査は4000名以上、12億円以上かつバスケ関連事業9.6億円以上が基準）
つまりは、これはB革新のスタートに過ぎず、まだまだ予断は許さない。絞り込みという意味では、26-27シーズン以降はより厳しい争いが待っている。
公表されたホームアリーナ計画
サプライズ的なところで言うと、事前発表されていた通りSR渋谷のTOTOTA ARENA共同利用か。といっても9か月（9月から5月末）で89日以上確保せよ、なので2チームまでは成り立ちうるのもまた事実である。（その意味で行くとFE名古屋も県体育館共同利用という未来はあったはずだが……）
既設のチームはそもそももう完成しておりライセンス通過しているので、基本的に問題になることはないだろう。もちろん琉球、佐賀、横浜BCは公設施設なのでカーディングで問題が生じる可能性は否定できないが、よっぽどのことがなければないだろう。
改修予定のチームは、どの程度の期間を改修に当てる計画なのか、にもよるが予定が近いほどどうするのかは明確になっているとみてよいだろう。ライセンスが出ているのでどのチームも計画が適切であると認められている一方で、後であるというのは様々なリスクがあるのは否めない。滋賀は、26-27シーズン後に回収を着手する予定で、きたえーるは2026年以降。もちろんすぐに工事ができるものではないから遅いわけではないが、少し計画が狂うだけで間に合わない余地は否めない。
新設のアリーナに着目しても、今シーズン末に開業予定のGLION ARENA KOBEや、来年度開業のIGアリーナ、TOYｌOTA ARENA TOKYOあたりもほぼ目途が立っていそうであり、IGアリーナは興行予約も始まっている。
川崎は、アリーナシティプロジェクトの2年開業遅れの影響で、（新）とどろきアリーナで申請。三河の三河安城交流拠点は、23年には2026年に誕生としていたが、28年3月完成にずれ込み、申請は28年10月開業予定となっている。
残る新設アリーナとなる三遠は、建設予定地の野球場の解体が始まったばかりで一番進捗がなさそう。他のアリーナは延期が相次いでいる印象を受けるが、今から建設で本当に間に合うのかは見ものではある。ライセンスが交付されている通り、契約は締結済み。来月豊橋市長選があり、アリーナ反対派は立候補表明済み。市議会はアリーナ推進派が多いとはいえ、何かが起こる余地は一応ある。A東京・SR渋谷のように、遠州を捨てるのであれば、三河安城で三河と三遠共存という未来も一応ありなのかもしれない。
売上高9億円以上でのクリアは1チーム
5次審査は行われないことが確定したため、売上高基準を9億円以上でクリアしたのは富山の１チームのみとなった。
昨年度決算までと比較すると8億円以上増えているチームもあり興味深い。といっても神戸は2021年にスマートバリューの子会社になって3年目で、プレミアを狙うタイミングでの広告費倍増は十分あり得そう。その他、仙台、長崎、富山あたりが比較的伸ばしているといえそう。仙台は23年11月に、霞ヶ関キャピタルが買収・連結子会社化しており、長崎はジャパネット系のチーム。おそらく富山が一番ギリギリなチームで、過去決算を見ても8シーズン中5シーズンが赤字であったりするなか、B2降格してしまったが、どう維持していくかは課題がありそう。
9億円で達成していると、2年後には12億円以上まで引き上げなければならず継続的な成長が必要であることも課題と言えよう。
4次審査合格のチームはあるか
4次審査は、交付クラブと総クラブ数を最終的に総合判断するとされている。つまりは、総クラブ数はおそらく偶数になることからも、合格するのであれば偶数チームとなりそうだ。（1～3次審査合格が22チームのため）
売上高の面は、23年度決算がまだ公開されていないので何とも言えないところではあるが、入場者数はわかっている。
4次審査では「4,000名以上」の入場者数を求めている。このうち1～3次審査で降格しなかったチームは、大阪、茨城、京都、秋田の4クラブ。大阪、秋田は22-23シーズン決算で12億円以上あるチームで、京都も22-23シーズン10億円以上と比較的あるチーム。秋田は23年決算も12億円は達成。報道によると、各クラブは売上・入場者基準は達成しているとのこと。
各チームのリリースを見ると各クラブはリリースを発表している。
どのチームも改修計画提出あたりで調整中か。いまから新設はほぼ間に合わないのでどのチームも改修とみてよさそう。
大阪は、SV大阪ブルテオン（パナソニック）と近年は関係を深めているが、この新アリーナは30年ごろで、B.PREMIEREには間に合わない。「新アリーナ確保に向けて」とあるので、舞洲を離れるのはほぼ確定か。現存施設だとAsueアリーナ大阪はキャパはクリア。新設で見ると大阪城東部地区のアリーナ計画が28年完成の計画。万博公園のアリーナ計画は当初計画で見るならば27年の秋開業だったが、現状29年1月だったり30年という報道が出ており、これは間に合わない。バスケットボールキングの報道は「府内でのアリーナ確保」という表現で既存施設で当面はクリアを狙いに行くとも読めそう。
茨城は「水戸市をはじめとする関係機関と連携」なので、アダストリアみとアリーナの改修の同意、契約にどうこぎつけるか。3月定例会では話に出てきていて、9月定例会でも債務負担行為行為の議題があげられていそう。おそらく企業版ふるさと寄附金で実施。12月までに業者が決まる模様。
京都は、社長のXの投稿からすると、京都アリーナの利用で進んでいそう。計画上は、11月に優先交渉権者が決まる。
秋田は、県体育館建て替えの方向で進んでいおり、入札説明書にもBプレミアの基準に触れられている。といっても、事業者募集スケジュールは、12月に落札者が決まり、基本協定の締結。11月1日、入札事業者がすべて辞退し不成立。これで秋田はほぼ落選確定か。
と、おそらくどのチームもギリギリ。入札がうまく進めば決まるとみてもよいのだろう。どのチームも落札者が決まっていないのがすべてで、12月理事会までに決まっていればOKだろう。（といっても、進捗で遅れが生じると数年でPREMIEREからの降格が発生する可能性はある）
問題は奇数個チームが頓挫した場合で、その時は奇数チームになるので、1チームが割を食うことになりそうだ。（SVリーグでは1チームライセンスが交付されたものの下部リーグ所属となったように）
報道では、B1チームの6クラブが交付されなかったとだけ報じられているところもあるが、そもそもFE名古屋、越谷はライセンス基準を満たしておらず、可能性が残るのは前述の4クラブのみである。
PREMIREの地区分け
そもそもするのかすら謎。22チーム以上なのでなんらかには分けるだろう。
今後の市区町村の移転がありそうなのは、A東京が渋谷区から江東区。三河が愛知県刈谷市から安城市、京都が京都市から向日市へと移転しそう。
SR渋谷は、26-27シーズンから江東区へホームタウンを移転することを発表済み。ちなみにB3の東京Uも江東区（有明アリーナ）で、債務超過でB2ライセンスを取消された東京Zが大田区と、23区内のチームは3/4が江東区に本拠地を構えることになりそうだ。
結局のところ、B1からドロップするチームは在れど、本拠地移転がかかわるチームで順番が変わる余地があるのは、A東京とSR渋谷。SR渋谷はチーム名変更を予定しているので「アルバルク」より前から始まる名称になれば変わるかも。
といってもチーム数が微妙で地区分けは謎。24チームなら今シーズンのように8×3。26だとどうするのか？
B ONE/B NEXTのチームは？
仮入会基準が1500名以上。本条件は2400名以上。アリーナは3000席。売上4億円。
22年度決算で、4億円を突破できていないののは、青森、山形、東京Z、奈良、香川、愛媛。B3チームは発表されていないため不明。
入場者基準の本条件突破は、FE名古屋、熊本、鹿児島。
仮入会基準は、越谷、福島、立川、静岡、福井、東京U、福岡、岩手、奈良、新潟、横浜EX、山形、東京Z、岡山、埼玉、香川。
逆説的に見ると、入場者基準の仮入会条件をクリアしていないチームはB.NEXT以下が確定している。
B2ライセンスが取り消された東京Zは、23年度決算が債務超過と見なされている。
B NEXTは26年までに債務超過解消を求めているが、B ONEは23年度、24年度見込みの債務超過も不可。つまり、東京ZもNEXT濃厚か。（といってもチームはいまだに初年度ONE優勝と言っている。）
B ONEが、現B1相当であるようにアリーナも売上高基準も現B1に近い。
それらを踏まえてみると、FE名古屋、熊本はほぼONE確定。鹿児島もクリアしていそうな雰囲気。仮ライセンスを見ると、越谷、福島、福岡、新潟あたりは売上高4億円以上は達成していたことはあり、資金繰りさえ安定していれば問題ないか。奈良、山形あたりは成長できていればクリアしている余地もありそう。
他チームはB3で売上が不明。
といったところを踏まえると、最低9チーム。あとは静岡は売り上げはクリア。他チームは少し調べただけでは「B ONEを目指す」ぐらいのコメントしか見つからなかった。10～19チームぐらいがB ONEとなるか。
残るチームが全て「B NEXT」か、と言われるとそうでもなく検査要項を満たしたアリーナの60％以上の使用が求められる。売上高基準は1億円であり、極端に高額というわけではないだろうが、5期連続した赤字は不可で、2026年のリーグ開始までに債務超過を解消する必要がある。
「5期連続赤字」には現行B1・B2のライセンスであってコロナ時の例外処理は明文化されておらず、現行B3のライセンス基準と同様。ただしB3には債務超過の解消は求められておらず、「公式試合の開催に支障を及ぼさない」ことが求められている。つまり、条件付き合格のチームが怪しいとみるべきで、金沢、東京Zが引っかかる余地がありそう。
また、B3で唯一ホームアリーナが公式HPに書かれていない品川も怪しい。その他、八王子、湘南、三重は、B2ライセンスを付与されていないチームであり、湘南、三重は準加盟をしていない。
以上を踏まえると、B NEXTは、青森、徳島、岐阜、愛媛、山口の5チームと残りのチームたち。といっても全てのチームがB NEXTに残れる保証もなく、地域リーグへ事実上の降格をするチームも1チームだけではないかもしれない。
来月の理事会付近までに比較的見えてくる
来月の理事会で、4次審査の承認が行われ、例年通りであれば今月末には23年度決算（23-24シーズン）が公表される。
B PREMIRE争いは、もうほぼ決着はついているがこれからはアリーナ建設・改修の進捗と、クラブの決算が着目ポイントとなってくるだろう。
今年になってからも、岡山、埼玉のオーナーが変わり、香川に資本参画など下部チームも動き出したところがあり、ここからいろいろとまた変わっていくのかもしれない。
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